コラム

日本は地震が多く、注文住宅を建てる際に「できるだけ地震に強い家を建てたい」と考える方は多いでしょう。

しかし、「耐震等級3なら安心？」「地震に強いハウスメーカーはどこ？」「木造と鉄骨ではどちらが地震に強い？」など、住宅会社選びで悩む方も少なくありません。

実際、多くのハウスメーカーが耐震等級3に対応していますが、構造や工法、制震技術、保証内容などには違いがあります。

そのため、地震に強い家を建てるなら、耐震等級だけで判断するのではなく、複数の住宅会社の構造・工法・制震技術などを比較することが大切です。

この記事では、耐震等級の基礎知識をはじめ、地震に強いハウスメーカーランキング、木造・鉄骨それぞれの特徴、ローコスト住宅の耐震性能まで詳しく解説します。

「安心して長く住める家を建てたい」という方は、住宅会社選びの参考にしてください。

耐震等級とは？何級を選べば安心なのか

住宅の耐震性能を示す指標として広く使われている「耐震等級」。

ハウスメーカーや工務店のパンフレットやウェブサイトでも、「耐震等級3対応」「耐震等級3相当」といった表現を目にすることが増えています。

しかし、耐震等級3ならどのハウスメーカーでも同じというわけではありません。構造や工法、制震技術などによって地震への備え方には違いがあります。

まずは、自分に合ったハウスメーカーの選び方を確認したうえで、耐震等級の基礎知識を見ていきましょう。

あなたに合う地震に強いハウスメーカー【30秒診断】

「地震に強い家を建てたい」と考えていても、ハウスメーカーによって得意分野は異なります。

例えば、耐震性能を最優先したい方もいれば、木造住宅や鉄骨住宅、コストパフォーマンスを重視したい方もいるでしょう。

まずは、あなたに合ったハウスメーカーを簡単にチェックしてみてください。

重視したいこと	おすすめのハウスメーカー
耐震性能を最優先したい	ヘーベルハウス・一条工務店
木造で地震に強い家を建てたい	住友林業・三井ホーム
鉄骨住宅で安心感を重視したい	ダイワハウス・積水ハウス
コストパフォーマンスを重視したい	アイ工務店・アキュラホーム
ローコスト住宅から選びたい	タマホーム・アキュラホーム

※上記は各社の代表的な特徴をもとにした目安です。商品シリーズや仕様によって性能や価格帯は異なります。

診断結果はあくまでも目安です。

実際には、耐震等級だけでなく、構造や工法、制震技術、保証内容なども含めて比較することが大切です。

ここからは、耐震等級の違いや各等級の特徴について詳しく解説します。

耐震等級の基礎知識

耐震等級とは、「建物が地震にどれほど強いか」を示す指標のひとつで、2000年に制定された住宅品質確保促進法（品確法）によって定められました。

この指標は1～3の3段階に分けられており、専門家でなくても住まいの耐震性を把握しやすくなっています。

それぞれの耐震等級について、具体的な基準を以下にご説明します。

耐震等級1

耐震等級1は、以下の基準を満たしている住宅を指します。

耐震等級1は、大規模地震に1回耐えられる性能を想定していますが、繰り返し地震が発生した場合には倒壊のリスクが高まります。

また、余震に耐えられたとしても、大規模な修繕や建て替えが必要になる場合があります。

現在の建築基準法では、住宅を建築する際に最低でも耐震等級1を満たしていることが義務付けられています。

耐震等級2

耐震等級2は、耐震等級1の1.25倍の耐震性能を持つことを示しています。

この等級の家は以下の特性があります。

• 震度6～7相当の地震にも耐えられる。
• 軽微な修繕で住み続けられる可能性が高い。

耐震等級2以上であれば、長期優良住宅として認定を受けることが可能です。

また、学校や病院など災害時の避難所として利用される建物は、耐震等級2以上であることが求められています。

耐震等級3

耐震等級3は、住宅性能表示制度における耐震性能の最高等級です。

建築基準法で想定する耐震基準（耐震等級1）に対して、1.5倍の地震力に耐えられる水準として評価されます。

ただし、これは建物の強さがあらゆる面で1.5倍になるという意味ではなく、住宅性能表示制度で定められた地震力に対する構造上の評価基準です。

耐震等級3の主な特徴は、次の通りです。

• 住宅性能表示制度における耐震性能の最高等級
• 耐震等級1の1.5倍の地震力を想定した構造上の基準
• 大地震による倒壊・崩壊のリスクを抑えることを目的とした設計

一方で、耐震等級3だからといって、大地震で建物が損傷しないことや、地震後もそのまま住み続けられることが保証されるわけではありません。

実際の被害は、地震の規模や揺れ方、地盤の状態、建物の形状、繰り返し発生する地震などによって異なります。

また、多くの大手ハウスメーカーが耐震等級3に対応していますが、構造・工法・制震技術・保証内容などには違いがあります。

地震に強い家を建てるためには、耐震等級3への対応状況だけでなく、構造や工法、地盤対策、制震技術なども含めて比較することが重要です。

耐震等級別のハウスメーカー一覧

耐震等級3は、住宅性能表示制度における耐震性能の最高等級です。大手ハウスメーカーの多くが耐震等級3に対応していますが、採用する構造・工法や対象商品には違いがあります。

主なハウスメーカーについて、耐震等級3への対応状況と代表的な構造・工法をまとめました。

耐震等級3への対応	主な構造・工法	ハウスメーカー
対応商品あり	木造軸組工法・木質系構法	住友林業・アキュラホーム・タマホーム・積水ハウス（木造）
対応商品あり	木造枠組壁工法・木質パネル工法	三井ホーム・一条工務店・三菱地所ホーム・スウェーデンハウス
対応商品あり	鉄骨ユニット工法・木質系ユニット工法	セキスイハイム
対応商品あり	軽量鉄骨造など	積水ハウス（鉄骨）・ダイワハウス・トヨタホーム
対応商品あり	重量鉄骨造など	ヘーベルハウス（旭化成ホームズ）
対応商品あり	鉄筋コンクリート造	大成建設ハウジング

※上記は各社の代表的な構造・工法をもとに整理した比較表です。「対応商品あり」は、すべての商品・間取りで耐震等級3を取得できることを意味するものではありません。

※耐震等級は商品シリーズ・間取り・建築地域・設計条件などによって異なります。契約前に、建築予定の住宅が耐震等級3の基準を満たすか、住宅性能評価書などで確認できるかを住宅会社に確認しましょう。

なお、スウェーデンハウスも耐震等級3に対応する商品を展開しています。メーカー全体を一律に「耐震等級2」と分類するのは適切ではありません。

また、耐震等級3と耐震等級3相当は、第三者評価の有無などを確認して区別することが重要です。耐震等級3相当という表現だけでは、正式な住宅性能評価を取得しているか判断できません。

耐震等級3に対応しているメーカーでも、構造・工法・制震技術・保証内容などは異なります。

次のランキングでは、耐震等級だけでなく、各社の構造や地震への備え、保証内容などを比較しています。住宅会社ごとの特徴を確認してみましょう。

地震に強いハウスメーカーのおすすめランキング

ここからは、地震に強い構造や工法を採用しているおすすめのハウスメーカー6社をランキング形式で紹介します。

各社の耐震性能や地震への備え、保証内容などを比較しながら、住宅会社選びの参考にしてください。

ランキングの評価基準

地震に強いハウスメーカーのランキングは、耐震等級だけでなく、各社が公表している構造・工法、制震・免震技術、震災時の実績、保証・アフターサービスなどをもとに総合的に比較しています。

評価にあたっては、主に以下の5項目を確認しています。

評価項目	主な比較ポイント
耐震性能	耐震等級3への対応状況、構造計算の方法、住宅性能評価の取得状況など
構造・工法	木造・鉄骨造などの構造の特徴、独自工法、建物の変形を抑える仕組み
制震・免震技術	制震装置・免震技術の採用状況、繰り返す地震への対策、標準仕様とオプションの違い
震災実績	過去の大地震における被害状況、メーカーが公表している調査結果や耐震実験の内容
保証・アフターサービス	地震に関する保証制度、保証期間、定期点検、地震後のサポート体制

ランキングでは、これらの項目をもとに、住宅の耐震性能だけでなく、地震による被害を抑えるための技術や、建築後のサポート体制も含めて総合的に評価しています。

なお、本ランキングは各社の公開情報を参考にした当サイト独自の比較であり、統一条件による実物大耐震実験や、各項目を点数化した客観的な性能順位ではありません。

また、メーカーが公表する耐震実験や震災実績は、実験条件・対象建物・調査範囲が異なるため、単純に優劣を比較できない点にも注意が必要です。

耐震等級3への対応状況や標準仕様は、商品シリーズ・間取り・建築地域などによって異なります。実際に住宅会社を選ぶ際は、希望する商品の耐震性能や保証条件を確認しましょう。

ヘーベルハウス

ヘーベルハウスは、独自の「ハイパワード制震ALC構造」による高い耐震性能が特徴です。

2階建て住宅には制震フレームを標準装備し、3階建て住宅にはオイルダンパー技術を応用した「サイレス」を搭載することで、地震の揺れを効果的に吸収します。

また、国土交通大臣認定の耐火構造部材であるALCコンクリートと全棟標準の制震構造により、耐震・耐火・耐風水害に優れた住まいを実現。阪神・淡路大震災では防火壁として機能した実績もあります。

さらに、60年無料点検や最長60年保証、24時間365日対応のヘーベリアンセンターなど、長期的なサポート体制も充実しています。

→ヘーベルハウスの間取りや坪単価の解説ページへ

積水ハウス

積水ハウスは、鉄骨造と木造の両方で地震に強い家づくりを実現しています。

鉄骨造住宅では「ダイナミックフレーム・システム構造」を採用しており、耐震性能を確保しつつ、広々とした自由な間取りを可能にしています。

木造住宅では、「シャーウッドハイブリッド構法」を用いて、地震による建物の変形を抑えながら開放感のある住空間を実現しています。

過去の大地震（阪神淡路大震災・東日本大震災・熊本地震）においても、積水ハウスの住宅は全壊・半壊ゼロという実績があり、耐震性能の高さが証明されています。

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ダイワハウス

ダイワハウスの鉄骨造住宅は、「ディーネクスト」と呼ばれるエネルギー吸収耐力壁を標準仕様としており、震度7クラスの大地震に繰り返し耐えられる耐久性を持っています。

この工法は「持続型耐震構造」とも呼ばれ、連続する地震にも安心感があります。

さらに、地震による揺れを早く収束させる技術を採用することで、建物や外壁の損傷を最小限に抑える設計となっています。2016年の熊本地震でも、その耐震性能が実証されました。

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セキスイハイム

セキスイハイムは、「ユニット工法」による高い耐震性が特徴です。この工法では、建物をユニットごとに工場で精密に製造し、それを現地で組み立てることで高い品質管理を実現しています。

構造体には「ボックスラーメン構造」を採用しており、地震エネルギーを粘り強く吸収します。

高層ビルなどに用いられる建築技術を応用して、住まいの耐震性を最大限高めています。

また、高性能な外壁と組み合わせることで、揺れの影響を最小限に抑える仕組みになっています。

ただし、ユニット単位での設計となるため、間取りの自由度がやや制限される点には注意が必要です。

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三井ホーム

三井ホームでは、「プレミアム・モノコック構造」を採用し、地震の力をバランスよく分散・吸収する設計が特徴です。

この構造は、スペースシャトルや航空機と同じ技術に基づいており、床・壁・屋根が一体化した6面体構造によって高い耐震性を実現しています。

1階から2階に揺れが伝わりにくいうえに、家具に伝わる力も抑制するので、家具の転倒も少なく下敷きになるなどの2次被害を回避できます。

耐震実験では、震度7の揺れを連続60回加えても構造体が耐え抜いたことが証明されています。さらに、家具の転倒を抑える設計で、地震時の二次被害を軽減します。

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一条工務店

一条工務店は、独自の「ツインモノコック構造」を採用しており、地震の力を面全体で受け止めて分散する設計です。

耐震等級3を標準仕様としているほか、適切な基礎設計と耐力壁のバランス配置によって、地震時の建物のゆがみやねじれを最小限に抑えます。

また、地盤調査を徹底し、建築地に最適な基礎を採用することで、さらに高い耐震性を確保しています。

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ローコスト住宅版おすすめランキング

近年、ローコスト住宅は手頃な価格でマイホームを建てられることから、多くの家庭に選ばれています。

一方で、「価格が安いと耐震性能も低いのでは？」と不安に感じる方も少なくありません。

しかし実際には、耐震等級3を標準仕様としているローコスト住宅メーカーも多く、価格だけで耐震性能を判断することはできません。

まずは、主要なローコスト住宅メーカーの耐震性能を比較してみましょう。

ローコスト住宅メーカーの耐震性能比較

ハウスメーカー	耐震等級3	標準仕様
アキュラホーム	○	標準対応
タマホーム	○	標準対応
アイフルホーム	△（商品による）	商品によって異なる

※商品シリーズや地域によって仕様が異なる場合があります。契約前に対象商品の耐震等級をご確認ください。

このように、ローコスト住宅でも耐震等級3に対応しているメーカーは少なくありません。

ただし、標準仕様かオプション対応か、また制震技術や保証内容まで含めるとメーカーごとに違いがあります。

そのため、価格だけで比較するのではなく、耐震性能・標準仕様・保証内容まで含めて総合的に比較することが重要です。

ここからは、ローコスト住宅の中でも耐震性能に優れたおすすめのハウスメーカーをランキング形式で紹介します。

アキュラホーム

アキュラホームは、耐震等級3を標準仕様としたローコスト住宅を提供しています。

この高い耐震性を実現するため、以下の3つのポイントを採用しています。

1. 接合部の強化：メタルウッド工法
   木造軸組工法の弱点である接合部を金属で補強し、地震に強い接合部を実現しています。
2. 床の剛性：トリプルストロング床
   家のねじれを抑えるため、床の剛性を高める工法を採用。これにより地震の揺れを分散します。
3. 壁の耐力強化：独自開発「8トン壁」
   業界最強とされる特許出願中の耐力壁を採用し、建物全体の耐震性能を飛躍的に向上させています。

さらに、アキュラホームは過去の震度7の地震や将来的に想定される大地震に基づき、実物大の振動実験を繰り返し実施。その結果、構造体や内装材に損傷がないことが証明されています。

また、アキュラホームでは地震に備えた独自の「地震建替保証」を提供しています。

この保証は、新築後10年間、地震による修繕や建替え費用を建物販売価格の100％まで保証するものです。他社の一般的な地震保険（火災保険額の50％まで保証）よりも手厚い内容となっています。

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タマホーム

タマホームも耐震等級3を標準仕様としています。
日本古来の木造軸組在来工法を採用し、以下の工夫を加えることで高い耐震性を確保しています。

• ベタ基礎工法の採用
  地面全体を底面でしっかり支える基礎工法を標準採用。これにより建物の安定性を向上させています。
• 耐力面材による一体化構造
  建物全体を四方から囲む耐力面材を使用し、外部からの力を効率的に分散。地震や台風の揺れにも強い設計です。

タマホームでは定期的に実物大の振動実験を実施しており、その耐震性能を継続的に検証している点も安心材料の一つです。

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アイフルホーム

アイフルホームの住宅は「耐震等級3相当」とされています。

ここで注意したいのは「耐震等級3相当」という表現です。

• 耐震等級3
  専門機関により正式に認められた指標。
• 耐震等級3相当
  メーカーが自社の仕様をもとに「耐震等級3と同等」と表現しているもの。

アイフルホームの家では、以下の技術が採用されています。

• テクスター金物と剛床工法
  壁や柱を強化し、建物全体の耐震性を向上。
• 制震装置イーバスの搭載
  地震エネルギーを約半分に抑える装置を設置し、繰り返し地震が起きても損傷を軽減。

ただし、「耐震等級3相当」の表現については、後述する注意点を踏まえた上で検討することをおすすめします。

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その他のローコスト住宅メーカーの耐震等級一覧

ハウスメーカー	耐震等級
ヤマダホームズ	耐震等級3
ユニバーサルホーム	耐震等級3
レオハウス	耐震等級3相当
クレバリーホーム	表示なし

公式サイトに耐震等級を明記しているメーカーもあれば、公開していない場合もあります。その場合は、住宅展示場などで担当者に確認することが重要です。

特に、クレバリーホームのようにフランチャイズ制を採用しているメーカーでは、地域によって標準仕様が異なる可能性があるため注意が必要です。

そんな中でもアキュラホームとタマホームは、しっかり公式サイトにて標準仕様にて「耐震等級3」と記載があることは高く評価できます。

耐震等級が表示されていない場合の対処法

耐震等級を公開していないハウスメーカーも少なくありませんが、建築基準法によりすべての住宅が耐震等級1以上を満たしていることは保証されています。

クレバリーホームなどの耐震等級については、ネットで検索すると「耐震等級2」や「耐震等級3相当」という表示も目につきますが、フランチャイズ制を導入していることで、各加盟店にて建物の標準仕様に違いがあるように感じられました。

また耐震等級表示なしのクレバリーホームでも、「お客さまの希望によっては耐震等級3にも対応可能」との記載があります。

とはいえ、耐震性を重視する場合は、耐震性能を公表しているメーカーを選ぶ方が安心です。公表されていない場合は、展示場やモデルハウスで営業担当に直接確認しましょう。

地震に強い家とはどのような家か？

「地震に強い家」とは一体どのような家なのでしょうか。

一言で表現するのは難しいですが、以下のようなポイントを考慮することで、耐震性を高めた住まいを実現できます。それぞれの観点について詳しく解説します。

家の形状と設計について

家の形状は、地震に対する強さを左右する重要な要素です。

一般的に、「シンプルで正方形に近い形状」の家が地震に強いとされています。この形状では、建物の縦・横・上下6面が互いに支え合う構造になるため、地震のエネルギーが建物全体に分散されやすくなります。

一方で、凹凸が多い複雑な形状の家は、地震エネルギーが特定の部分に集中しやすく、ねじれやゆがみが発生しやすくなります。

また、1階部分が駐車場として空間になっている「ピロティ構造」や、2階部分が片側に偏った設計も、耐震性が低いとされるため注意が必要です。

構造や工法について

戸建て住宅の構造は、おもに「木造」「鉄骨造」「鉄筋コンクリート造」の3種類。これらの構造を作る工法もいくつかあり、それぞれ耐震性が異なります。

それぞれの特徴を理解することで、自分に合った耐震性の高い家を選ぶことができます。

木造軸組工法（在来工法）

柱と梁を組み合わせて骨組みを作る工法で、日本で最も一般的です。

この工法では、柱と柱の間に「筋交い（すじかい）」という補強材を入れることで耐震性を高めます。

木造軸組工法は「耐震性が低い」と見られることもありますが、耐震等級3をクリアする設計も可能であり、多くのハウスメーカーが採用しています。

木造枠組壁工法（2×4工法）

2×4インチや2×6インチの木材で枠組みを作り、そこに構造用面材を接合して建物全体を組み立てる工法です。

既成サイズの角材と面材を組み立てていくという単純な工法なので、職人の技術に左右されないのが特徴。つまり、安定した耐震性が保たれることを意味します。

「面」で建物を支えるため、木造軸組工法に比べて耐震性に優れています。一方で、間取りの自由度が低くなるデメリットもあります。

鉄骨造

鋼鉄を骨組みに使用する構造で、木造よりも強度が高いのが特徴です。

「軽量鉄骨造」と「重量鉄骨造」があり、使用される鋼材の厚さが6mm以下の場合は軽量鉄骨造、6mmを超える鋼材を使用したものが重量鉄骨造です。

一般的に戸建て住宅に用いられるのは軽量鉄骨造で、木造と比べると強度が強く、耐震性や耐久性に優れているのが特徴。

ただし、鉄骨造は火災による高温で強度が低下しやすいという課題もあります。

鉄筋コンクリート造

鉄筋とコンクリートを組み合わせた構造で、耐震性・耐火性ともに非常に優れています。

鉄骨造は火災に弱いのに対して、鉄筋コンクリート造は鉄筋をコンクリートで覆うため、耐震性はもちろん耐火性にも優れているのが特徴です。

しかし、木造や鉄骨造に比べて建築コストが高く、戸建て住宅では採用例が少ないのが現状です。

土地（地盤）の強さ

どんなに耐震性の高い建物を建てても、地盤が弱ければその効果は発揮されません。地盤の強度は住まいの耐震性を左右する重要な要素です。

特に、かつて川や海岸、田畑であった土地は地盤が軟弱な場合が多いため、地震時に液状化や沈下が発生するリスクがあります。

家を建てる際には、必ず地盤調査を行い、必要に応じて地盤改良工事を行うことが大切です。適切な地盤改良を施すことで、建物の耐震性を最大限に引き出すことができます。

家の階数と地震への影響

家の階数も耐震性に影響します。

平屋住宅は、2階建てや3階建てに比べて地震の揺れが小さいとされています。構造がシンプルになるため、地震エネルギーを効率的に分散する設計がしやすいからです。

ただし、平屋住宅であっても、設計が複雑だったり、地盤が弱かったりすると耐震性は低下します。

一方、複層階の住宅でも、適切な設計と施工を行えば高い耐震性を確保できます。

土地の広さや家族構成に合わせて、現実的な選択肢を考えつつ、構造や工法にも十分配慮することが重要です。

住宅会社を選ぶときのチェックポイント

地震に強いハウスメーカーや工務店を選ぶ際には、いくつかの重要なポイントを確認することが大切です。

ここでは、安心・安全な住まいづくりを進めるために欠かせないチェックポイントを詳しく解説します。

構造・工法を確認する

住宅会社によって採用している構造や工法には違いがあります。

同じ木造住宅でも、「木造軸組工法」や「木造枠組壁工法」などの種類があり、それぞれ耐震性や特徴、メリット・デメリットが異なります。

たとえば、木造軸組工法は自由な間取りが実現しやすい一方で、耐震性を高めるには設計の工夫が必要です。一方の木造枠組壁工法は耐震性に優れているものの、間取りの自由度がやや制限される場合があります。

地震に強い家を実現するには、採用されている工法が自分の希望する間取りやデザインに適しているかどうかも確認することが重要です。

理想の住まいをイメージしつつ、耐震性とデザイン性の両立ができる構造・工法を採用している住宅会社を選びましょう。

ほとんどの住宅会社では、ホームページやカタログで「地震に強い家づくり」の詳細を説明しています。これらをじっくりと比較し、自分に合った会社を見極めることがポイントです。

耐震等級をチェックする

耐震構造についてすべてを理解するのは専門的な知識が必要で、難しい場合もあります。そのため、「耐震等級」を目安に住宅会社を選ぶのがおすすめです。

今回の記事で紹介した耐震等級別のハウスメーカーも参考にしながら、自分が求める耐震性能に対応している住宅会社を選びましょう。

価格とのバランスを考える

地震に強い家を建てるには、ある程度の建築コストがかかります。

しかし、耐震性を追求しすぎて予算を大幅に超えてしまうと、住宅ローンの返済が家計を圧迫することになりかねません。

「いつか来るかもしれない地震」に備えることは大切ですが、日々の生活が苦しくなってしまっては本末転倒です。

家づくりにかけられる予算をしっかりと設定し、その中で可能な限り耐震性を高めるプランを提案してくれる住宅会社を選びましょう。

価格については、最初に提示される見積もりだけでなく、オプション費用や長期的な維持費も考慮に入れることが重要です。

保証・アフターサービスを確認する

地震に強い家を建てるだけでなく、その後の維持管理も非常に重要です。

住宅会社が提供する保証やアフターサービスは、地震などの自然災害から住まいを守るための大切な要素になります。

たとえば、地震による被害を最小限に抑えるためには、定期的な点検や適切な修繕が欠かせません。保証やアフターサービスの内容や期間は住宅会社ごとに異なるため、詳細を比較することをおすすめします。

具体的には、以下のような点を確認するとよいでしょう。

• 定期点検の頻度や内容
• 地震に関する特別保証（例：地震建替保証）
• 修繕対応の迅速性や費用負担の有無

これらの情報は、ホームページやカタログだけでなく、住宅展示場や相談会で営業担当者に直接尋ねることで、より具体的に知ることができます。

よくある質問

最後に、地震に強い家づくりに関するよくある質問をまとめました。

家づくりの参考にぜひお役立てください。

耐震住宅、制震住宅、免震住宅の違いは？

地震に強い家を検討していると、「耐震住宅」「制震住宅」「免震住宅」という言葉を耳にすることが多いと思います。これらはそれぞれ異なる特性を持つ住宅の種類です。

• 耐震住宅
  建物自体の強度を高めることで地震の揺れに耐える住宅です。建築基準法により、日本で建てられる住宅はすべて耐震住宅に該当します。ただし、揺れは建物に直接伝わるため、大地震では大きな損傷を受ける可能性があります。
• 制震住宅
  建物内部に設置した制震装置が地震のエネルギーを吸収し、揺れを軽減する住宅です。揺れの影響を抑えることで、建物や内装への損傷を減らすことができます。
• 免震住宅
  基礎部分に特殊な装置（免震装置）を組み込み、建物と地盤を切り離して揺れを伝えにくくした住宅です。地震の揺れがほとんど伝わらないため、建物や家具へのダメージが最小限に抑えられます。

耐震性は「耐震住宅 ＜ 制震住宅 ＜ 免震住宅」の順に高まりますが、制震住宅では50〜100万円、免震住宅では250〜350万円程度の追加工事費が必要になるのが一般的です。

「ガル」とは何ですか？

地震に関する説明で「ガル」という言葉を目にしたことがあるかもしれません。

これは地震の揺れの加速度を表す単位で、建物が受ける力の大きさを数値化したものです。

たとえば、過去の大地震のガル数値は以下の通りです。

事例	マグニチュード
阪神・淡路大震災（1995年）	最大震度7／マグニチュード7.3／818ガル
東日本大震災（2011年）	最大震度7／マグニチュード9.0／2,933ガル
熊本地震（2016年）	最大震度7／マグニチュード7.3／1,791ガル

震度やマグニチュードと異なり、ガルは建物が受ける揺れの強さを具体的に示します。

揺れの強弱を表す震度は現在「震度0〜7」までしかなく、たとえマグニチュードやガルの数値が高くても「震度7」としか言えません。

耐震等級も同じで、いくら耐震性能が高くても「耐震等級3」までしかありません。

ハウスメーカーが「〇〇ガルに耐えられる家」といった説明を行う場合、この数値を指しており、耐震性能を比較する際の一つの参考になります。

家を建てた後でも耐震性は強化できますか？

家を建てた後でも耐震性を高めることは可能です。以下のような方法があります。

• 耐震補強工事
  建物の構造を強化するために、筋交いや耐力壁を追加する工事です。
• 制震装置の後付け
  制震ダンパーなどの装置を設置し、地震エネルギーを吸収する仕組みを追加できます。

ただし、免震装置の設置は新築時のみ可能です。そのため、免震住宅にするかどうかは建築前に慎重に検討する必要があります。

「耐震等級3」と「耐震等級3相当」の違いは？

「耐震等級3」と「耐震等級3相当」は、どちらも高い耐震性能を示す際に使われる表現ですが、第三者機関による評価の有無や、性能を証明できる書類に違いがあります。

• 耐震等級3
  住宅性能表示制度における耐震性能の最高等級です。設計住宅性能評価書や建設住宅性能評価書などで等級3と評価されていれば、第三者機関による評価を確認できます。
• 耐震等級3相当
  住宅会社が耐震等級3と同等の性能を持つと説明する際に使われる表現です。ただし、「相当」という表記だけでは、第三者機関による評価を受けているかどうかは判断できません。

つまり、耐震等級3相当だからといって、必ずしも耐震性能が低いというわけではありません。一方で、住宅会社の説明だけでは、実際にどのような計算や評価によって耐震性能を確認しているのか分からない場合があります。

また、地震保険には建物の耐震等級に応じた割引制度があり、耐震等級3が確認できる場合は、耐震等級割引50％の対象となります。

ただし、割引を受けるには、保険会社が認める確認資料の提出など、所定の条件を満たす必要があります。「耐震等級3相当」と説明されているだけでは、耐震等級3の割引が適用されるとは限りません。

そのため、耐震等級3の住宅を希望する場合は、契約前に次の点を確認しておきましょう。

• 希望する間取り・商品で耐震等級3を満たせるか
• 住宅性能評価書など、第三者評価を受ける予定があるか
• 耐震性能を確認できる書類を取得できるか
• 地震保険の耐震等級割引に必要な書類を用意できるか

耐震性能だけでなく、その性能をどのような方法で確認・証明できるかまで比較することが、後悔しない住宅会社選びにつながります。

まとめ

地震に強い家を建てるためには、耐震性についての基本的な知識を持つことが重要です。

建築基準法に基づく住宅であれば最低限の耐震性は確保されていますが、繰り返しの地震や大地震に対して安心して暮らせるよう、耐震等級2や3を目指すことをおすすめします。

制震住宅や免震住宅はさらに高い耐震性を持ちますが、建築費用が増えるため予算とのバランスを考慮することが大切です。

また、ローコスト住宅でも耐震等級3を標準仕様としているメーカーもあるので、複数の住宅会社を比較検討することが失敗しない家づくりのポイントです。

家族の安全を守り、長く安心して暮らせる家づくりを目指して、信頼できる住宅会社とじっくり相談しながら進めていきましょう。