コラム

家が傾いてしまった場合でも、原因や建物の状態によっては修理することが可能です。ただし、修理費用は傾きの原因や採用する工法によって大きく異なり、100万円台から数百万円かかるケースもあります。

また、家の傾きを放置すると、ドアや窓が開閉しにくくなるだけでなく、建物の劣化や資産価値の低下につながる可能性があります。

そのため、まずは傾きの原因や程度を調査し、適切な対処方法を判断することが重要です。

修理費用が高額になる場合や、今後その家に住み続ける予定がない場合は、修理だけでなく「そのまま売却する」「解体して土地を売却する」といった選択肢も検討できます。

この記事では、家が傾く原因や調べ方、修理方法と費用相場、放置するリスクを解説します。さらに、修理するか売却するかの判断ポイントや、傾いた家を売却する方法についても紹介します。

最初に結論｜家の傾きは修理できる？

家が傾いてしまった場合でも、原因や建物の状態に応じた工法を選ぶことで修理できるケースがあります。

ただし、家そのものが傾いているのか、地盤沈下が原因なのかによって必要な工事は異なり、修理費用も100万円台から数百万円まで大きな差があります。

まずは、主な状況と修理方法、費用の目安を確認してみましょう。

※スマホの方は横にスクロールしてご確認ください。

状況	主な対応	費用目安
建物・土台の傾き	土台上げ	100〜200万円
地盤も補強したい	ダブルロック	300〜500万円
地盤沈下が大きい	アンダーピニング	500〜800万円
修理費が高額になる	売却・解体も検討	状況による

※費用は建物の状態や施工範囲などによって異なります。上記は記事内で紹介している工法ごとの目安です。

傾きの原因によって適した修理方法は異なります。まずは専門家による調査を行い、原因と傾きの程度を確認することが重要です。

そのうえで修理費が高額になる場合は、修理だけにこだわらず、「修理して住み続ける」「そのまま売却する」「解体して土地を売却する」といった選択肢を比較して判断しましょう。

続いて、家が傾いてしまう主な原因と、自分で確認できる傾きの調べ方について解説します。

家が傾く原因と調べ方

建物が傾いてしまう原因として、以下のように2つのケースが考えられます。

それぞれについて解説します。

地盤沈下や土地の液状化が原因の場合

地盤が弱い土地に十分な補強をせず建物を建てると、建物の重みで地盤が沈み、家が傾くことがあります。

通常、住宅会社が建設前に地盤調査を実施しますが、弱い地盤には地盤補強工事が不可欠です。

また、地震の際に発生する液状化現象も傾きの原因となります。

液状化は、地下水が地表に噴き出し地盤が緩む現象で、特に埋立地や河川付近で起こりやすいとされています。

【修繕方法】

液状化などによって傾いた場合は、アンダーピニング工法（強固な地盤層まで杭を打ち込む補強工法）が有効です。この工法により、家全体を安定させ、再沈下を防ぎます。

アンダーピニング工法の詳細は、次の「家の傾きを修理する方法と費用相場」でまとめています。

建物の劣化やシロアリが原因の場合

土地に問題がなくても、長期間の劣化やシロアリ被害により柱や土台が腐食し、家が傾くことがあります。

特に築年数が古い家は、木材が腐朽して強度が低下し、傾斜が発生するケースが多いです。さらに、シロアリ被害は柱の耐久性を著しく低下させ、傾きを引き起こします。

【修繕方法】

建物の劣化やシロアリ被害が原因の場合は、比較的費用を抑えられる土台上げ工法が有効です。この工法では、ジャッキなどで建物を持ち上げ、傷んだ土台部分を補修・交換することで傾きを修正します。

傾きの調査をプロに依頼する場合の費用

リフォーム業者に相談する前に専門の業者に調査してもらい、家の傾きの原因と対策方法について説明を受けることをおすすめします。

専門業者に調査を依頼することで、傾きの原因や対策方法を詳しく知ることができます。特に、ホームインスペクション（住宅診断）は包括的な診断を提供するためおすすめです。

• 費用相場: 7万円～15万円（30坪～40坪の一軒家の場合）
• 調査内容: 傾きの原因特定、シロアリ被害確認、基礎や外壁など建物全体の状態診断

費用はかかりますが、早期発見・早期対策により、将来的な大規模修繕のコストを抑えることができます。

自分で傾きを調べる方法

プロに依頼する前に、自分で簡易的に傾きを調べる方法を紹介します。

1. ビー玉やゴルフボールを転がす: 床に置いたビー玉が自然に転がれば傾きのサインです。
2. スマホアプリを利用する: 傾斜角度を測定できるアプリが手軽で便利です。
3. 水平器を使用する: 最も正確な方法ですが、100円ショップのものは精度が低いため、精度±2mm程度の水平器をホームセンターで購入するのがおすすめです。

家の傾きを修理する方法と費用相場

傾いてしまった家でも、原因や建物の状態に応じた修復工事を行うことで、傾きを改善できる場合があります。

ただし、建物だけが傾いているのか、地盤沈下によって基礎ごと傾いているのかによって適した工法は異なります。費用も工法によって大きな差があるため、まずは専門家による調査で原因を特定することが重要です。

家の傾きを修理する代表的な工法には、「土台上げ工法」「ダブルロック工法」「アンダーピニング工法」があります。

それぞれの費用や特徴を比較すると、以下のようになります。

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工法	費用目安	工期目安	地盤補強	向いているケース
土台上げ工法	100〜200万円	比較的短い	基本的になし	建物の土台部分を調整して傾きを修正したい場合
ダブルロック工法	300〜500万円	数週間程度	あり	傾きの修正とあわせて地盤の安定化も行いたい場合
アンダーピニング工法	500〜800万円	1か月以上になる場合もある	あり	地盤沈下が大きく、基礎から建物を安定させる必要がある場合

※費用や工期は建物の大きさ、傾きの程度、地盤の状態、施工範囲などによって異なります。

比較的軽度な傾きであれば土台上げ工法が選択肢になりますが、地盤沈下が原因の場合は、建物の傾きを直すだけでは再び傾く可能性があります。そのため、地盤の状態に応じてダブルロック工法やアンダーピニング工法などを検討する必要があります。

修理費用は100万円台から数百万円規模になることもあるため、1社だけで判断せず、複数の専門業者から修理方法と見積もりを提示してもらい、比較してから決めるとよいでしょう。

ここからは、それぞれの修理方法について詳しく解説します。

土台上げ工法

土台上げ工法は、傾きの程度が比較的軽い場合に用いられる方法です。

建物の基礎部分と土台部分を切り離し、油圧ジャッキなどで持ち上げて水平を調整した後、できた隙間をモルタルなどで埋めます。

工期と費用目安

• 工期：1週間〜10日程度
• 費用相場：100万円〜200万円

メリット

• 比較的費用が安く、短期間で工事が完了する
• 騒音、振動、埃が少なく、住みながら施工可能

デメリット

• 地盤の補強は行わないため、再度沈下するリスクがある
• 応急処置的な側面が強く、長期的な安定性は低い

ダブルロック工法

ダブルロック工法は、地盤に特殊な薬液を圧力注入して強固な支持地盤を作り出す工法です。

薬液は収縮しにくいため、将来的な再沈下のリスクが抑えられます。

工期と費用目安

• 工期：3週間〜1ヵ月程度
• 費用相場：300万円〜500万円

メリット

• 傾き修正と同時に地盤補強ができる
• 1mm単位での精密な調整が可能
• 新たな支持地盤をつくることで効果が長期間持続する

デメリット

• 比較的新しい工法であるため、施工品質が業者によって差が出やすい
• 土台上げ工法に比べて費用が高額

アンダーピニング工法

アンダーピニング工法は、建物の基礎の周囲を掘削し、鋼管杭を地中深くの支持層まで打ち込み、建物を新たな基礎で支える工法です。

大規模な施工が必要ですが、長期的な安定性が高いのが特徴です。

工期と費用目安

• 工期：4週間〜6週間程度
• 費用相場：500万円〜800万円（支持地盤の深さにより大きく変動）

メリット

• 再沈下のリスクが低く、安定性が高い
• 軟弱地盤でも対応可能
• 施工後の保証が充実していることが多い

デメリット

• 施工費用が高額
• 工期が長く、大規模な工事が必要

費用に関しては強固な支持地盤がある深さによって大きく変わってくるので、リフォーム会社をしっかりと比較検討することをおすすめします。

自分で家の傾きを直すことは可能か？

家の傾きをDIYで修理することはおすすめできません。

家の傾き修正は、建物の基礎や構造、地盤などに関わる専門性の高い工事です。原因を正しく判断せずに修理すると、傾きが改善しないだけでなく、建物を傷めたり、再び傾いたりする可能性があります。

特に、建物を持ち上げて水平に調整する工事や、地盤を補強するダブルロック工法・アンダーピニング工法などは、専門的な知識や機材が必要です。

一方、スマートフォンの水平器機能や水平器などを使い、床の傾きを簡易的に確認することはできます。ただし、自分で行う測定はあくまで傾きに気づくための目安と考えましょう。

傾きが確認された場合は、DIYで修理しようとせず、まず専門業者に調査を依頼して「建物に原因があるのか」「地盤に原因があるのか」を確認したうえで、適切な修理方法を検討することが大切です。

保証や保険を活用する方法

新築時に付帯する地盤保証は、平均で10年間の保証が一般的ですが、30年間保証を提供する住宅会社もあります。

保証期間内での傾き発生であれば、保証を利用して無償で修復できる場合があります。

保険適用

• 地震保険: 地震による傾きは保険金の支払い対象となることが多い
• 火災保険: 雪害や風害など、契約内容により自然災害が原因の傾きも補償される可能性があります

傾いた家を放置するとどうなるのか

傾いてしまった家を放置すると、建物全体の構造に深刻な影響を及ぼします。

建物の重みによるさらなる傾斜の悪化に加え、わずかな地震でも倒壊のリスクが大幅に高まります。

特に、基礎部分が弱くなった場合は、地震の揺れに耐えきれず、一気に崩れてしまう危険性があります。

倒壊してしまう危険性はあるか？

地盤沈下が原因による家の傾きであれば、少しずつ沈下は進み、家の傾きはどんどんひどくなっていくだけです。

傾きがひどくなると、外壁などにも亀裂が入り、そこから雨漏りを起こす可能性もありますし、最終的には建物が倒壊してしまう恐れもあります。

体調不良や健康被害につながる可能性は？

傾いた家での生活は、人体にさまざまな悪影響を及ぼします。

建物の傾斜により平衡感覚を司る三半規管が乱され、自律神経が不調をきたします。

その結果、頭痛、めまい、吐き気、食欲不振、不眠などの症状が現れることがあります。 実際に、わずか数分間傾いた家に滞在しただけで、頭痛や吐き気を感じる人もいるほどです。

症状の出方には個人差があり、徐々に体調が悪化する場合もあるため、家族が体調不良を訴えたら、すぐに調査や修繕を検討する必要があります。

修理する？売却する？判断の目安

家の傾きが見つかった場合、必ずしも修理だけが選択肢とは限りません。

傾きの程度や修理費用、今後その家に住み続ける予定があるかなどを踏まえて、「修理する」「そのまま売却する」「解体して土地を売却する」といった選択肢を比較することが大切です。

※スマホの方は横にスクロールしてご確認ください。

家の状況	検討したい選択肢
傾きが修理可能で、今後も住み続けたい	修理を検討
保証や保険などを利用できる可能性がある	補償内容を確認して修理を検討
修理費用が高額で、今後住み続ける予定がない	現状のまま売却も比較
建物の老朽化が進み、修理費用が大きくなる	解体・土地売却も比較

特に修理費用が数百万円規模になる場合は、修理してから売却する方がよいとは限りません。修理費用と修理後に期待できる売却価格を比較し、費用を回収できるか確認することが重要です。

また、家の傾きには地盤沈下など建物以外の原因が関係していることもあります。まずは原因や修理費用を確認したうえで、修理するか売却するかを判断しましょう。

傾いた家を売却する場合の方法や注意点については、次の章で詳しく解説します。

傾いた家は売却できるのか？

傾いた家であっても、売却することは可能です。

ただし、そのままの状態では建物の評価は大幅に下がり、売却までに時間がかかることが予想されます。

売却のポイント

• 土地の価値を重視する買い手を探す: 建物ではなく土地を目的とする買い手もいるため、まずは不動産業者に相談してみましょう。
• 複数の不動産業者に相談: 1社や2社だけでは買い手が見つかりにくいため、不動産大手6社が運営する「すまいvalue」や、「SUUMO」などのポータルサイトを活用し、広範囲に買い手を探すのが効果的です。
• 買取専門業者に依頼: 一般の売却で買い手が見つからない場合は、買取専門業者に査定を依頼する選択肢もあります。市場価格より安くなりますが、現金化が早く、スムーズに売却できます。

詳しくはこちらの「マンション買取業者の選び方は？」の記事で解説しているので参考にしてください。

解体を選択する場合の費用相場

傾いた家を売却せず、解体して更地として売り出す選択肢もあります。

解体費用の目安

一般的な木造2階建て住宅（40坪程度）の場合、解体費用は以下の通りです。

• 1坪あたりの相場: 約5万円
• 40坪の解体費用: 約170万〜200万円

近年はコロナ禍や国際情勢の影響により、建設関連の費用が高騰しています。そのため、インターネットで見かける坪あたり3万円といった安価な費用は現状に即していない可能性があります。

解体費用を抑えるポイント

• 複数の解体業者から相見積もりを取る: 費用やサービス内容を比較し、最適な業者を選びましょう。
• 補助金や助成金の確認: 自治体によっては、解体費用の一部を補助してくれる場合があります。

傾いた家を放置することで発生するリスクは多岐にわたります。安全性と資産価値を守るためにも、早めの対応を心がけましょう。

解体費用については「家の解体費用は？更地に戻す方法を解説」で詳しく解説しているので参考にしてください。

よくある質問

家の傾きについてよくある質問をまとめました。修理費用や傾きの目安、住み続けられるか、保険の利用、売却など、判断に迷いやすいポイントを解説します。

家の傾き修理はいくらかかる？

家の傾きを修理する費用は、原因や傾きの程度、採用する工法によって大きく異なります。

この記事で紹介している費用の目安では、土台上げ工法が100〜200万円、ダブルロック工法が300〜500万円、アンダーピニング工法が500〜800万円程度です。

ただし、実際の費用は建物の大きさや地盤の状態、施工範囲などによって変わります。まずは傾きの原因を調査し、複数の専門業者から修理方法と見積もりを提示してもらうと比較しやすいでしょう。

3センチ程度の傾きは問題ない？

「3センチ傾いている」という情報だけでは、傾きの程度を正確に判断することはできません。重要なのは、どのくらいの距離に対して何センチの高低差があるのかです。

例えば、3mの距離で3cmの高低差がある場合は10/1,000（1mあたり10mm）の傾きとなります。

目視や簡易測定だけで原因や安全性を判断するのは難しいため、明らかな傾きがある場合や、ドア・窓が開閉しにくい、床を歩くと違和感があるといった症状がある場合は、専門家による調査を検討しましょう。

家の傾きはどの程度までが許容範囲？

家の傾きは、単純に「何mmまでなら問題ない」と判断できるものではなく、測定する距離や場所、建物の状態などを含めて確認する必要があります。

住宅の傾きは「1,000分の○」という勾配で表されることが多く、例えば6/1,000なら、1mにつき6mmの高低差があることを意味します。

傾きが気になる場合は、数値だけで自己判断せず、専門家に調査を依頼して原因や修理の必要性を確認することが大切です。

傾いた家は住み続けても大丈夫？

傾きがあるからといって、すべての住宅が直ちに住めなくなるわけではありません。ただし、傾きの原因や程度によっては、そのまま放置することで建物への影響が大きくなる可能性があります。

地盤沈下が進行している場合や、基礎・構造部分に問題がある場合は、傾きがさらに進むことも考えられます。

また、ドアや窓の開閉不良、床の傾斜など日常生活への影響が出ている場合も、早めに原因を調査した方がよいでしょう。

家の傾きは火災保険や地震保険で修理できる？

家の傾きの原因によっては、火災保険や地震保険などの補償対象になる可能性があります。

例えば、地震によって建物や地盤に被害が発生した場合は地震保険、台風や水災などによって損害が生じた場合は契約している火災保険の補償内容を確認します。

一方、経年劣化や施工上の問題など、原因によっては保険の対象にならないことがあります。「家が傾いている＝保険で修理できる」というわけではないため、契約内容と傾きの原因を確認することが重要です。

傾いた家はそのまま売却できる？

傾きのある家でも、状態を適切に買主へ伝えたうえで売却できる場合があります。

必ずしも高額な修理をしてから売却する必要があるとは限らず、修理費用が大きい場合は、現状のまま売却する方法や不動産会社による買取、解体して土地として売却する方法なども比較できます。

修理してから売却するか、そのまま売却するかによって手元に残る金額が変わる可能性があるため、修理を決める前に不動産会社へ査定を依頼し、現在の状態でどの程度の価格になるのか確認しておくと判断しやすくなります。

スマートフォンアプリで家の傾きを測定できる？

スマートフォンの水平器機能や傾斜測定アプリを使って、床などの傾きを簡易的に確認することはできます。

ただし、スマートフォンによる測定は、端末の精度や測定場所、床材の状態などによって結果が変わる可能性があります。

あくまで傾きに気づくための簡易的な確認方法として利用し、傾きの程度や原因、修理の必要性を判断する場合は専門家による調査を受けましょう。

まとめ

傾いてしまった家を放置すると、最悪の場合、倒壊する危険があります。

早めに専門家に相談し、原因の特定と対策を講じることが大切です。

住んでいない家の場合の選択肢

• 早期売却：傾きが悪化する前に、不動産買取業者に売却する方法があります。
  • 傾きが軽微な場合は、そのままの状態で買取専門業者に相談するのが最も手軽です。
  • 査定は無料のことが多いため、「すまいvalue」や「SUUMO」などの一括査定サービスを活用して、相場を把握するのがおすすめです。
• 更地にする選択肢：
  • 傾きが深刻な場合は、建物を解体して更地にしてから売却を検討する方が買い手がつきやすくなります。

できる限り早めに査定を受け、売却や修繕などの対応方針を決定することをおすすめします。